富山大学附属病院で「1型糖尿病研究基金」による研究助成金の贈呈式を開催
富山大学附属病院の中條大輔特命教授に、10月30日、日本IDDMネットワークから研究助成金が贈呈されました。贈呈式は富山大学附属病院を会場とし、日本日本IDDMネットワークネットワーク井上理事長がZOOMを使用して贈呈を行いました。
日本日本IDDMネットワークネットワークは佐賀県におけるふるさと納税による寄附金を主な財源とした「1型糖尿病研究基金」を運用しており、1型糖尿病患者?家族の支援活動のほか、この病の根絶を目指して「1型糖尿病研究基金」による研究助成を行っております。中條特命教授は2019年3月に第1期助成1,100万円を贈呈されており、今回は追加助成900万円の贈呈となりました。
助成の対象となったのは、1型糖尿病(注)の原因である「自己免疫」を、薬剤を用いて制御するという国内初の研究です。現在の研究の途中経過について、中條特命教授は「重篤な副作用は発生しておらず、臨床試験は順調に進んでいる。」と報告しました。
中條特命教授の研究は、富山大学附属病院が目標のひとつとして掲げている「専門性と総合性の調和した先進医療の提供」につながるものでもあり、この研究の進展に大きな期待が寄せられています。
1型糖尿病
小児期~成人期まで幅広い年代で突然発症し、現在の医学水準では生涯に渡って毎日4~5回の注射又はポンプによるインスリン補充がないと数日で死に至る原因不明の難病。 自己体内のインスリンが極度に減少するため血糖制御が困難となり、重症化とともに生活の質(QOL)が著しく損なわれることがあります。 糖尿病患者の大半を占める生活習慣病と称される2型糖尿病に対し、国内での1型糖尿病年間発症率は10万人当たり1.5~2.5人と希少な病であるため、患者と家族の精神的、経済的負担は大きいとされます。